引越したい・引っ越しが決まった時に、はたして何をすればいいか悩むと思います。初めての引っ越しの時であれば、なおさらです。引っ越しの時のやることリストを一覧(テンプレート)にまとめましたので、ご自身の状況にあてはめて何をする必要があるかをご確認いただければと思います。
手続き内容によって、手続きを実施するタイミングが異なりますので「引越し先の物件契約~引っ越し1ヶ月前~引っ越し後」に応じて、タイミング別にやることを順番にまとめております。
早めに手続きをしておかないと、後々手続きがあります。引越しの時はやることがたくさんあり、面倒だと思いますが早め早めに手続きをすることをお勧めします。特にインターネットの引っ越し時の手続きは複雑で時間が、かなりかかります。
利用している回線、ISP(プロバイダ)のよって手続きが変わってきますし、引っ越し元の回線撤去工事や引っ越し先で回線引き込み工事が必要になるケースが多いです。引っ越しシーズンは特に込み合いますが、最短でも2週間程度は手続きに時間がかかりますので、事前に手続きをしておかないと引っ越し先ですぐにインターネットが使えないことになります。
引越しの手続きは、人によって「必ず必要な手続き」と「必要のない手続き」があります。自分は何をすればいいのかをやることリストを一通り先に確認して、どの手続きをどのタイミングでする必要があるのかを確認して、1つずつ確実に手続きをしていきましょう。
目次
事前準備
- 賃貸契約の更新タイミング確認
- 賃貸契約の解約連絡のタイミング確認
- インターネットの契約の更新タイミングの確認
1.賃貸契約の更新タイミング確認
現在の住居の契約更新タイミングを確認しましょう。
関東を中心とした主要都市の場合、賃貸契約の場合はだいたいが2年更新です。地方の場合は契約更新という概念がないケースがあります。契約更新のタイミングで更新料(約家賃1ヶ月分)が発生しますので、引っ越しタイミングを検討しましょう。
2.賃貸契約の解約連絡のタイミング確認
現在の住居を解約する場合に、いつまでに解約連絡をしておかないといけないかを確認しましょう。
賃貸契約を解約する場合、多くは1ヶ月前の事前連絡が必要です。(次の入居者を探し始めるためです)
引越しのタイミングをせっかく調整しても、解約連絡が遅れて引っ越し元の契約解約が遅くなってしまうと、引っ越ししても元の賃貸の家賃を余分に支払いしないといけなくなります。最初に賃貸契約をした時に解約連絡のタイミングについての説明もされていますので、契約時の書面を確認すれば記載されています。分からない場合は不動産会社に連絡すれば教えてくれますので、必ず確認しましょう。
3.インターネットの契約の更新タイミングの確認
現在利用しているインターネット回線・契約が引っ越し先でも使えるか(提供エリア内か)を確認しましょう。
無線のモバイル契約の場合
主要都市であれば、ほとんどの場合は提供エリア内だと思いますが、地方に引っ越しなどする場合は現在利用している無線機器が提供エリアを外れている場合があります。その場合は、契約を残していても利用できませんので、必ず引っ越し先でも利用できるかを確認しましょう。利用できないことが分かったら、更新タイミングを確認して、違約金が発生しないタイミングで解約できそうなら、契約中のプロバイダに連絡をして解約しましょう。
物理回線(Bフレッツやauひかり、cableテレビなど)の契約の場合
引越し先で、現在利用している回線が利用できて、継続しようと思っている場合は問題ありませんが、引っ越し先が提供エリア外のケースがあります。その場合は解約をせざる負えないのですが、契約縛りがあると更新月以外で解約をすると所定の違約金が発生します。事前に更新月を確認して、引っ越しタイミングの調整ができるようであれば、調整をして違約金が発生しないようにしましょう。
インターネットの更新月は、ISPのサイトのお客様情報から確認ができるはずです。確認方法が分からない場合は、ISPのサポート窓口に問い合わせをして確認しましょう。
引越し先の物件探し
以下のような事情で物件を探す時間があまりなかったり、内見出来ない場合などは除き、時間をかけて慎重に内見しながら引っ越し先の物件は探すことをお勧めします。
- 仕事などの事情によって引っ越し日が決まっており、引っ越し先の物件を探す時間がない
- 引越し先が県外で引っ越し先の物件の内見をする時間が限られている
自分の理想の物件は、なかなか見つかるものではありません。こだわりが強ければなおさらです。早く引越しをしないといけない事情がないのであれば、3ヶ月~半年前ぐらいから物件探しを実施したほうがいいでしょう。
また、内見をせずに物件を決められる方もいらっしゃると思いますが、引っ越しの経験がない方は数件は内見してみましょう。間取りの情報だけでは分からない情報が内見をすれば分かることがあります。例えば、鉄筋コンクリートのマンションの場合は耐震性を向上するために、天井の梁(でっぱり部分)が大きく思ったより、窮屈に感じます。角部屋は特に顕著にあらわれます。木造住宅に慣れている方は特に圧迫感を感じます。
これは間取りだけを見ただけでは、知らなければ判断がつきません。同じ広さ(何畳、㎡)でも木造より鉄筋コンクリートの部屋の方が天井の空間が狭いので、体感では狭く感じます。このように実際に現地に行ってみないと気づかないこともありますので、可能であれば、最初の内は内見して間隔をつかんでおきましょう。
内見をしたからと言って、その物件を契約する必要はありませんので、自分の求める条件ではない場合は不動産会社に契約しないことをちゃんと伝えましょう。断ればその後しつこく進めてくることはないと思いますが、あまりにもしつこいようであれば、不動産会社を変えてしまってもいいでしょう。
引越し先の物件が決まったらやること
引っ越し先の物件が決まったら~1ヶ月前(早めの行動を!)
必須
- 新居の契約
- 入居日・引っ越し日を決める
- 現在の住居の解約
- 引越し業者の選定
必要に応じて
- 自動車・バイク・自転車の駐車場の解約
- インターネットの移転手続き
お子様がいる場合
- 子供の転校届け
具体的な手続き方法についてはこちら
1ヶ月前~2週間前
必須
- 郵便物の転居届(郵便局、クロネコヤマト、佐川急便)
- 引っ越し先に持っていく家具・家財・衣服・本の選別
- 粗大ゴミの処分
具体的な手続き方法についてはこちら
2週間前~前日
必須
- 住民票の異動(転出)
- 国民健康保険・社会保険の手続き
- 電気、水道、ガスの移転手続き
- 引っ越しの荷物の梱包
必要に応じて
- 引っ越し先の家具の購入
- 印鑑登録の手続き
お子様がいる場合
- 子ども(児童)手当の受給事由消滅届の手続き
備考
引っ越し前日には冷蔵庫と洗濯機の水抜きはしておきましょう。運搬時に水がこぼれて悲惨なことになります。
具体的な手続き方法についてはこちら
当日【引っ越し前】
必須
- 電気のブレイカーを落とす
1.電気のブレイカーを落とす
部屋の荷物をすべて片付けて、家の中の電気をつけることがない状態になったらブレーカーを落としておきましょう。
当日【引っ越し後】
必須
- 電気のブレイカーをあげる
- 水道から水が出るかチェック
- ガス栓を開ける立ち合い
電気のブレイカーをあげる
引越し先に住居についたら、まずはブレーカーをあげて電気がちゃんとつくかチェックしましょう。もし電気がつかない場合は、電気の引っ越し手続きがうまくできていない可能性がありますので、電力会社に連絡をして確認しましょう。
水道から水が出るかチェック
水道も同様にチェックしましょう。蛇口をひねって、水がちゃんと出るか確認しましょう。出ない場合は水道会社に連絡をして状況を確認しましょう。
ガス栓を開ける立ち合い
ガスだけは、事前に引っ越しの手続きをしていてもすぐにはガスはでません。ガスの元栓を開ける作業が、立ち合いの元、必要になります。
事前にガス会社に連絡をして、引っ越し日に元栓をあける立ち合いができるように予約しておきましょう。忘れていた場合でも、よっぽど混みあってない限りは当日中に手配することが多いです。
ただ、混みあっていたり、連絡が遅くなってしまうとその日はガスが使えなくなります。つまり、お風呂のお湯がでません。お風呂に入ることができなくなりますので、注意しましょう。
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電気・水道・ガスの引っ越し時に行う使用開始、停止の手続きについて
引越しに伴い、電気、水道、ガスの手続きが必要になります。利用してる電力会社・水道会社・ガス会社によって手続きが変わってきますが、多くの場合は以下の手続き方法になります。 目次1 電気・水道・ガスの引っ ...
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必要に応じて
- 荷ほどき、家具や荷物の設置【カーテンは早めにつけましょう】
1.荷ほどき、家具や荷物の設置【カーテンは早めにつけましょう】
引越しをしてすぐに使う洗面道具や段ボールを開けるためのハサミやカッターをいれている段ボールからあけるようにしましょう。荷物が多いと、1日では荷物の片づけができません。荷ほどきは数日かかる前提で数日以内に必ず使う道具を先に開封して生活に支障が出ないように荷物を取り出す順番にも気を付けましょう。
引っ越し後~14日以内
必須
- 引っ越し前の住居の退室立ち合い
- 住民票の異動(転出、転入、転居)
- 国民年金の手続き(住所変更)
- 携帯電話の住所変更
- 銀行・郵便局・ネットバンクの住所変更
- クレジットカードの住所変更
必要に応じて
- その他各種契約の住所変更
- 印鑑登録の手続き
お子様がいる場合
- 子供(児童)手当ての手続き
具体的な手続き方法についてはこちら